販売革新2009年4月号
『低コストＳＣと二軍級チェーンの時代が来た』
（株）小島ファッションマーケティング代表取締役 小島健輔
とは言え、景気の暗転で一軍級チェーンの出店意欲が急冷却する中、イオンモール草津のようなメジャー級ＲＳＣでも一軍級だけではテナントが揃わず、二軍級ローカルチェーンや催事業者まで動員してようやく埋めているのが実情で、メジャーなＲＳＣでも空き区画を催事業者で埋める事が珍しくなくなった。ＳＣのリーシング環境はまさしく底冷えしており、二軍級ローカルチェーンがモールの救世主として注目されている。
二軍級チェーンの多くは地方都市（本社が郡部や町村部のケースも見られる）を起点にローカルチェーンとして力を付け、一軍級チェーンの出店意欲冷却を埋めるように全国展開に移りつつある。二軍級ローカルチェーンは１）地元専門店や販売代行から発展、２）産地のメーカーや問屋、ＯＥＭ業者から発展、の２群に大別されるが、前者では品揃え型が多いのに対し後者ではほとんどがＳＰＡ型だ。それはアパレルに限らず、アイウェアやジュエリー＆アクセサリー、インテリア関連にも共通して言える。前者がローカルチェーンから展開地域を徐々に拡げつつあるのに対し、後者は全国展開への移行が速い。利幅の厚いＳＰＡ業態は収益性が高く投資余力がある事、ストアのブランディングも確立し易い事が要因であろう。
二軍級と言っても多店化とともにコンセプトを確立して一軍級チェーンに進化する可能性もあり、いつまでも二軍に甘んじている訳ではない。かつて山口から発したファーストリテイリングは世界的ＳＰＡ企業に発展したし、水戸から発したポイントや磐城から発したハニーズ、つくばから発したライトオンも上場企業に発展した。近年でも岡山発のクロスカンパニーや神戸発のイング、横浜発のカーム、福井発のアイジーエー、前橋発のスタジオクリップなどは一軍メジャーに発展したし、直近では前橋発のハートマーケットや水戸発のメイプルファーム（有限会社アスクウォーク）、福岡発のエルエイトレーディング、静岡発のナオインターナショナル、高松発のＮＤＣジャパン、越前発のエクスインターナショナルなども注目される。
ＳＣデベロッパーにしてみれば一軍級チェーンの出店意欲冷却は大変な痛手で、二軍級チェーンの中から一軍級に進化する企業が出て来る事を祈るばかりであろう。一軍級の穴埋めでメジャー級ＲＳＣへの出店チャンスが拡がる中、進化の加速は必定で、ハートマーケットのように一軍に加わる企業が続出する事になりそうだ。
Ｂ級ＳＣの実質家賃負担はクローズドモールでメジャー級ＲＳＣの６〜７掛け、オープンモール型なら５掛け未満で済む。百坪を超える大型店なら家賃負担はさらに低くなりロードサイド店の水準に近似して行くから、一定以上の販売効率を確保出来るならコストメリットは極めて大きい。
好況期ではメジャー級ＲＳＣとＢ級ＳＣの販売効率に顕著な格差があったが、不況が深まって商圏が萎縮する中、広域商圏を狙う前者に較べれば後者の落ち込みは軽く、販売効率格差も縮まって来た。元より家賃負担に格段の差があるから、販売効率格差が縮まって来るとＢ級ＳＣの収益性が注目される事になる。大型ＳＣの開発規制強化に不況の深刻化が加わって重装備の大型ＳＣ開発は昨年の半分以下に急減するから、出店機会の確保という面でもＢ級ＳＣは無視出来なくなって来た。
イーアスつくばのように有利な立地とスケールを得れば重装備なメジャー級ＲＳＣと大差ない販売効率が期待出来るから（当社の開業前予測では初年度３２０億円とデベ目標の３００億円を上回る）、メジャー級ＲＳＣより高収益が得られる。大型ＳＣでも商圏に恵まれないピエリ守山はデベの売上目標がどんどん切り下げられ空き区画が目立つなど物件の選択には注意を擁するが、Ｂ級ＳＣの中には拾い物が含まれているのも事実なのだ。
Ｂ級ＳＣと一言で言っても足元商圏に特化したＳＭ核のＮＳＣからイーアスつくばのようなＲＳＣ級まで様々で、実勢商圏も数万人から３０万人近いＲＳＣ級まで巾がある。立地や構成、競合関係で売上水準も月坪５〜６万円級から１５万円超級まで格差があるから、個々に検証して慎重に選択したい（当社ではＡ級からＢ級まで商業面積３万平米以上のＳＣはすべて開業１年前に検証して売上と販売効率を予測している）。なお、ライフスタイルセンターと称するメジャーデベによる小型ＳＣは販売効率に較べて家賃水準が高く、Ｂ級ＳＣ的コストメリットが期待出来ないケースもあるから要注意だ。
生産も雇用も消費も縮小スパイラルに陥ってデフレが加速する中、テナント企業もデベロッパーもコスト圧縮が不可避で、メジャーデベとて重装備なＡ級仕様にこだわっていてはリーシング難を免れない。軽装備Ｂ級ＳＣの開発はメジャーデベにとっても急務のはずだ。
ライフスタイル志向でカテゴリーを広げると低頻度アイテムが肥大しがちだから、コンビニエンスに徹して高頻度アイテムを集積し、在庫回転の悪化を回避しなければならない。また、調達チャネルが分散すると原価率の上昇を招くから、特定分野の広範なカテゴリーをカバーする業者への集約が不可欠だ。大型業態の開発には思い込みを避け、ライフスタイル提案と運営・調達両面の効率を両立するパワーコンセプトを見い出す必要がある。その意味でも新興ローカルチェーンの業態開発からは目が離せない。
