東レ経営研究所「繊維トレンド」2007年11・12月号
『日米百貨店市場の衰退と大手アパレルの事業再構築』
（株）小島ファッションマーケティング代表取締役 小島健輔
一応は統合後の売上高順に三越伊勢丹ホールディングス、Ｊフロントリテイリング、高島屋、ミレニアムリテイリングの四強にエイチ・ツー・オーリテイリングが続く構図となるが、これで統合劇が終わるとは業界の誰も思っていない。ビッグ５の再統合に加えて東急、小田急などの大手電鉄系百貨店や地方百貨店を巻き込む第二幕が上がるのは時間の問題と見られているからだ。
百貨店の統合は百貨店を主戦場とする大手アパレルの経営にも大きな影響を与える。かつての統合例を見ても米国の事例を見ても、納入掛け率が切り下げられたり、取り扱いブランドが集約整理されたり、物流の主導権が百貨店側に移ったりと、マイナス方向の変化が推察される。となれば、米国の大手アパレルが百貨店の統合による経営効率化に直面して一斉に脱百貨店の事業再構築に走ったドラマが日本でも再現される事になるのではないか。
百貨店は何故かくも急激な統合に走るのか、大手アパレルはどのような事業再構築で対応するのか、日米を比較しながら今後の展開を予見したい。
百貨店市場も９２年の８７３．８億ドルから９９年には１００３億ドルと１４．８％拡大したが、この間に小売業総売上は４６．３％も拡大しており、百貨店売上シェアは９２年の６．２６％から９９年には４．９１％まで低下した。００年以降、百貨店市場は縮小に転じ、０７年は上半期実績の年換算で８４１．２億ドルとピークの９９年から１６．１％減少し、小売総売上に占めるシェアは２．６９％まで低下。２０１０年までにさらに５％程度減少すると推計されている。
８０年代に急成長したディラードも００年度から０６年度にかけて１０．９％の減収。フェデレイテッドとメイも０１年度以降３期連続の減収で、０５年８月の合併後はメイ系店舗のメーシーズ転換や重複店舗の撤収による売上減少もあって００年度から０６年度にかけて１２．６％減少。０７年度第２四半期も１．７％の減収／４０．８％の営業減益と低迷を続けている。復活が評価されるＪＣペニーの売上は００年度から０６年度にかけて６．１％増加したが、物価上昇を差し引けば実質減収だった。
バブル消費の追い風を受けたニーマンマーカスやサックスも実質ではほとんど伸びておらず、大巾に拡大したのはダブル・メーシーズ（全米８０ケ所と言われる旧メイ系の重複店舗）退店後の後釜としてラブコールを集めるノードストロムのみ。それでも００年から０６年の名目伸び率は５５．３％とこの間の小売売上総額の伸び（３７％）をやや上回ったに過ぎず、ディスカウント・デパートメントストアのコールズが同期間に２．５倍増、アップスケールＤＳのターゲットが倍増したのと較べれば堅調な伸びに留まった。ノードストロムはセレクトショップの複合による専門大店であってＮＢインショップへの依存はほとんどなく、通常の統計では百貨店には分類されない事を付け加えておこう。
百貨店市場の縮小はブランドビジネスのダイレクトコントロール戦略を喚起し、ラルフ・ローレンは“ローレン”“ポロ・ジーンズ”のライセンス権を強引に買い戻した。両ブランドのライセンシーだったジョーンズ・アパレルは自社ブランドの開発でカバーを試みたが埋め切れず、ホールセール売上は０４年度から０７年度にかけて１６％も減少してしまった。ラルフ・ローレンのダイレクト戦略は日本市場でも同様に遂行され、０７年５月、ライセンシーであるインパクト２１のＴＯＢという形で決着した。
マルチブランド戦略で増収を重ねて来たリズ・クレイボーンも百貨店市場の縮小に抗えず、ホールセール売上は０５年度から０７年度に１３％減少。フィリップ・ヴァン・ヒューゼンのホールセール部門はまだ増収を続けているものの、０６年度は営業減益に転じている。結局は売却したが、ジョーンズ・アパレルは０４年末に“バーニーズ”を買収してリテイルビジネスに活路を求めた。リズ・クレイボーンは今期から百貨店ブランドを売却してブランド直販ビジネスに投資を集中、フィリップ・ヴァン・ヒューゼンは高収益な“カルバン・クライン”のライセシング＆リテイルビジネス強化と、生き残りを賭けた脱百貨店戦略を進めている。
新流通チャネル開発で一歩も二歩もリードしているのがワールドで、百貨店ＳＰＡが０２年度の１２０２億円から０６年度は１４０６億円と２０３億円（１７．０％）の増加に留まったのに対し、高感度型バイイングＳＰＡやファッション・コモディティ業態等の新流通チャネルは４６４億円から８８９億円増の１３５３億円と２．９１倍に拡大し、０７年度は百貨店ＳＰＡを上回る事が確実だ。サンエーインターナショナルの新流通売上も ４８３億円と半分に達し、オンワード樫山も３２１億円と１７．７％まで拡大。０５年度から開示を始めた三陽商会も今期は１７０億円（シェア１１．７％）を計画している。
百貨店の統合ラッシュはさらなる納入コスト削減を招き、アパレルの収益は一段と圧迫されざるを得ない。納入コスト削減はさらなるバリュー競争力の劣化を招き、百貨店市場の縮小はさらに加速する。売上減と収益減の二重の苦しみが降り掛かる中、有力アパレル各社は生き残りを掛けて百貨店脱出に拍車をかける事になる。新流通チャネル開発に出遅れた企業は有望ＳＰＡなどの買収で一気に遅れを取り戻そうと動くはずで、米国同様、Ｍ＆Ａを軸にした事業再編が急進すると見られる。
